先週末5日の日経平均は大幅反落して、終値は781円安の3万8992円で引けました。
米国では、3指数が終盤に崩れてダウ平均が500ドルを超える下落となったことで、これを受けて寄り付きから500円を超える下落となりました。半導体株を中心にグロース株の下げが大きく、下押し圧力が強まる展開で3万8700円台まで水準を切り下げて、1000円近い下落となる場面もありました。4桁安は回避して後場に入るとやや持ち直しましたが、3万9000円近辺で戻りは一巡して動意が乏しくなって、700円を超える下落で、終値で3万9000円を下回りました。
米国の利下げが今年はないかもしれないといった話が出ており、派手な下落となってしまいました。特に半導体株は利下げ実施を織り込む格好でこれまで買われていただけに、売られる筆頭となってしまいました。また中東の地政学リスクも重なって下落の要因となってしまいました。
今週の東京株式市場は、波乱含みの展開が予想されます。
10日に米3月消費者物価指数（CPI）が発表され、3月開催のFOMC議事録も公表される予定です。11日には欧州でＥＣＢ理事会が開催されます。足元では米国の利上げ時期や回数を巡って思惑が交錯しており、経済指標や中銀からのメッセージに長期金利や為替が刺激されると思われます。国内では11日にファーストリテイリングが上期決算を発表予定で、決算を消化する12日がオプションSQ日となり、日経平均の振れ幅も大きくなる可能性が大きいです。日々各種材料に一喜一憂しての荒い動きが続きそうです。
来週の予定では、
国内では、2月毎月勤労統計、3月景気ウォッチャー調査（4/8）、3月消費動向調査、5年国債入札（4/9）、3月国内企業物価指数（4/10）、3月マネーストック、3月都心オフィス空室率、20年国債入札（4/11）、オプションSQ（4/12）などがあります。
海外では、米3年国債入札（4/9）、米3月消費者物価指数、FOMC議事録（3/19～3/20開催分）、米3月財政収支、米10年国債入札（4/10）、中国3月消費者物価指数、中国3月生産者物価指数、ＥＣＢ理事会（ラガルド総裁定例会見）、米3月生産者物価指数、米30年国債入札（4/11）、中国3月貿易収支、米3月輸出物価指数、米3月輸入物価指数、米4月ミシガン大学消費者マインド指数（4/12）などがあります。
＊ご注意＊
・本サイトにおける情報はあくまで投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性、信頼性等については一切保証されません。
・掲載されている情報は、投資の勧誘を目的とするものではありません。
・これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、投稿者及び情報提供者は一切の責任は負いませんので、投資に関する全ての決定はご自身の判断でなさるようお願い致します。
