先週木曜22日の日経平均は大幅反発して、終値は836円高の3万9098円で引けとなりました。
米国でエヌビディアが好決算を発表して時間外で急伸したことが好感されて、寄り付きから200円を超える上昇となり強い動きが続きました。午前中で3万8900円台に乗せて1989年につけた史上最高値の3万8915.87円を上回りました。600円を超える上昇で前場を終えると、後場は早い時間に3万9000円台に到達して、やや値を消しす場面もありましたが、その後は上昇に勢いがついて終値でも3万9000円を上回り、約34年ぶりに史上最高値を更新しました。
エヌビディアや半導体株のおかでと言った上昇ではありましたが、高値更新にまで至ったのは半導体株が調整売りに押される中で、バリュー系銘柄が奮闘したことで全体では大崩れを回避しました。半導体株の影響は大きく受けているものの、他にも勢いがある銘柄が多いことが日本株の強みとなっているようです。
今週の東京株式市場は、しっかりとした展開が予想されます。
2月の最終週で日米ともに経済指標の発表が多くあります。米国では1月FOMC議事録を確認して長期金利が上昇しており、米債券市場の動向には神経質になると思われます。また、日本株では、最終週での利益確定の動きも出ると思われます。ただ、日経平均が今週史上最高値を更新したことから、売りが出てても警戒ムードが高まりにくいと思われます。米金利が落ちついていれば大きく上昇した半導体株には追随買いが入りやすく、売りをこなしながら好材料には強く反応して、週間では水準を切り上げると予想されます。
来週の予定では、
国内では、1月企業サービス価格指数（2/26）、1月消費者物価指数、配当・優待権利付き最終売買日（2/27）、1月商業動態統計、1月鉱工業生産指数、2年国債入札（2/29）、1月失業率、1月有効求人倍率、2月消費動向調査、10月新車販売台数、10月軽自動車販売台数（3/1）などがあります。
海外では、世界最大級のモバイル展示会「モバイル・ワールド・コングレス2024」（スペイン・バルセロナ、～2/29)、米1月新築住宅販売件数、米2年国債入札、米5年国債入札（2/26）、米1月耐久財受注、米12月FHFA住宅価格指数、米12月S&Pコアロジック・ケース・シラー住宅価格指数、米2月消費者信頼感指数、米7年国債入札（2/27）、米10-12月期GDP改定値（2/28）、中国2月製造業購買担当者景気指数（PMI)、米1月個人所得、米1月個人支出、米1月中古住宅販売仮契約（2/29）、中国2月Caixin製造業購買担当者景気指数（PMI）、米2月ISM製造業景況指数（3/1）などがあります。
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