3月1日の日経平均は大幅反発して、終値は744円高の3万9910円で引けとなりました。
前日の米国では、市場予想並みの結果となった1月個人消費支出（PCE）価格指数がインフレ長期化に対する警戒を和らげて、ナスダックが約2年3カ月ぶりに史上最高値を更新しました。これを受けて上昇して始まると、すぐに上げ幅を3桁に拡大しました。半導体株に強い買いが入って、節目の3万9500円を上回り、大型株が先導してその後も上昇が続いて、前場のうちに上げ幅を700円超に拡大しました。後場に入って3万9900円台に乗せたところでは4万円を前に足踏みとなりました。終盤には先物が4万円を上回る場面があり、これに影響されて上げ幅を800円超に広げて3万9990円まで上昇して、4万円には届かなかったものの高値圏で終了しました。
今週の東京株式市場は、堅調な展開が予想されます。
注目のイベントでは、パウエルＦＲＢ議長の議会証言（6日に下院、7日に上院）のほか、7日には欧州でＥＣＢ理事会が開催されます。米国では2月のISM非製造業景況指数や雇用統計の発表などもあり、欧米の長期金利動向には神経質になると思われます。
国内はメジャーSQ週で、需給要因から相場がかく乱される可能性もありますが、久々にナスダックが史上最高値を更新して、日経平均も高値更新基調が続いて4万円にも近づいています。長期金利が低下すれば半導体株が買われ、上昇すればバリュー株に買いが入ることで、良好な地合いは継続する可能性が高いと思われます。各種材料に一喜一憂しながらも弱材料には鈍感となり、上を試す流れが続くと予想されます。
今週の予定では、
国内は、4日に10-12月期設備投資、2月マネタリーベース、5日に2月東京消費者物価指数（CPI）、8日に1月国際収支、2月景気ウォッチャー調査などが予定されています。
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